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ニュースで目にする中国天津の大爆発事故。
まだ原因も最終的な被害者の数も明確ではありませんが、８月１４日ＡＦＰニュースに非常に気になる数字が記載されており、ちょっと目を疑いました。

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【8月14日 AFP】中国北部の港湾都市・天津（Tianjin）で12日深夜に発生した爆発事故は、その詳細に関する説明の不足から、同国の安全基準に対する疑念をさらに強めている。国内の活動家らは、安全規則の軽視や徹底不足により、人命が犠牲となっていると指摘している。

 世界最大の貿易国の主要港で発生した事故では、危険化学物質の保管倉庫で大規模な爆発が相次いで発生し、少なくとも50人が死亡、700人以上が負傷。現場では多数の輸入車が炎上し、コンテナが散乱、中国指折りの工業地帯が壊滅的な被害を受けた。

 爆発の原因について、当局は説明できずにいる。天津市浜海新区（Binhai New District）の張勇（Zhang Yong）区長は記者会見で、「爆発前、地元住民が火災を見つけ、通報した」「消防隊が現場にかけつけた時に始めて爆発が起きた」とのみ述べた。

「中国の労働現場には明らかに、真の安全文化がない」。香港（Hong Kong）に拠点を置く労働権利保護団体、中国労工通報（China Labour Bulletin、CLB）のジェフリー・クロソール（Geoffrey Crothall）氏はこう語る。

 わずか1年前には、上海（Shanghai）に近い江蘇（Jiangsu）省昆山（Kunshan）の自動車部品工場で、146人が死亡する爆発事故が起きたと、同氏は指摘。「労働現場での安全に関する規則はたくさんあるが、順守されていないことが問題だ」と語った。

 統計的に見れば、ある程度の改善もみられる。国家安全生産監督管理総局（State Administration of Work Safety）の統計によると、今年1～6月の労働災害は13万9000件で、死者は2万6000人。前年同期比で、それぞれ7.5％と5.5％の減少となった。

 中国が世界最大の生産国となっている石炭部門では、大幅な改善がみられる。労働安全当局は3月、昨年の炭鉱事故による死者数は931人だったと発表した。クロソール氏によると、10年前は6000～7000人だった数字がこれだけ改善されたのは、多くの小規模炭鉱が閉鎖されて、業界の整理統合が行われた結果だという。



■腐敗のまん延も一因か

 2013年には、中国東部の港湾都市・青島（Qingdao）で国営の中国石油化工集団（SINOPEC、シノペック）の石油パイプラインが爆発し、62人が死亡、136人が負傷。さらに、中国北東部・吉林（Jilin）省では家禽（かきん）処理工場の火災で120人が死亡した。クロソール氏は、近年のこうした事故はすべて、避難経路や防災訓練の欠如といった、安全対策不足が背景にあったと指摘している。

 活動家らは、中国でまん延する腐敗が、経営者が利益追求のため規則順守を回避することを可能にしていると指摘している。中国共産党と密接なつながりを持つタブロイド紙・環球時報（Global Times）は、この事故に関する透明性を呼びかけているが、天津企業のオンラインデータベースは爆発後に利用不可能になったと報じられている。(c)AFP/Kelly OLSEN
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私が驚いた数字というのは下記です。

●今年1～6月の労働災害は13万9000件で、死者は2万6000人。前年同期比で、それぞれ7.5％と5.5％の減少となった。
●労働安全当局は3月、昨年の炭鉱事故による死者数は931人だったと発表した。クロソール氏によると、10年前は6000～7000人だった数字がこれだけ改善されたのは、多くの小規模炭鉱が閉鎖されて、業界の整理統合が行われた結果だという。

日本はどうか？というと下記の数字です。

労働災害による死亡者数は1,030人で、平成24年の1,093人に比べ63人(5.8％)減（表２参照）と２年ぶりに減少した。死亡者数が多い業種は、建設業：342人（前年比25人・6.8％減）、 第３次産業：282人（同15人・5.1％減）、製造業：201人（同２人・1.0％増）。

●　死傷災害発生状況 ※２

労働災害による死傷者数（死亡・休業４日以上）は118,157人で、平成24年の119,576人に比べ1,419人（1.2％）減と４年ぶりの減少となった。

死傷者数が多い業種は、第３次産業：51,420人（前年比430人・0.8％減）、製造業：27,077人（同1,214人・4.3％減）、建設業：17,189人（同116人・0.7％増） また、死傷者数の増加が多い業種は、陸上貨物運送事業：356人（2.6％）増、建設業：116人(0.7％)増、交通運輸業：72人（2.3％）増。

●　重大災害発生状況

一度に３人以上が被災する重大災害は244件で、４年ぶりの減少となった。死傷者数では、特に製造業、交通運輸業、建設業で大きな減少が見られた。

●　事故の型別による死亡災害・死傷災害発生状況

（１）死亡災害

建設現場の足場などからの「墜落・転落」による災害が266人、機械などによる「はさまれ・巻き込まれ」が132人と、この２つで全体の４割を占める。そのうち、「墜落・転落」は過半数が建設業で発生、「はさまれ・巻き込まれ」の約半数が 製造業で発生 している。

（２）死傷災害

最も多いのは、つまずきなどによる「転倒」が25,878人、続いて足場などからの「墜落・転落」が20,182人、機械などによる「はさまれ・巻き込まれ」が15,276人となり、これらの合計が61,336人と全体の過半数を占める。

日本のこの数字が多いのか少ないのかは意見が分かれるところではありますが、やはり労災は企業側の意識で防ぐことができます。現在の日本においては、「労災を出した企業」というのは多くの面で非常に大きなマイナスとなり、信用・信頼を大きく失くことになるため、「無策」では済まされないというイメージが出来つつあります。

いかくに早く事故を確認するか？
いかくに早く外部に助けを呼ぶか？
いかくに早く的確な対応を行い、労働者の命を助けるか？
こうしたことに色々なセキュリティシステムがお役に立ちます。

●　倒れコールシステムは、一定時間以上倒れた状態の時に信号を無線で出し、異常発生を知らせます。
●　緊急通報システムは、押しボタン送信機を押したり、倒れコールが異常を検知した時点で、あらかじめ設定した管理者等に異常発生をメールおよび音声で知らせるシステムです。
●　遠隔監視システムi--NEXTを連動させると、異常状況を移動中や外出先からでもリアルタイムの動画と音声で確認できます。

工事現場より銅線や電動工具が盗まれるという被害のニュースが産経新聞8月4日に掲載されていました。

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銅線や電動工具など窃盗容疑、２８件８６０万円　２９歳男を最終送検
（産経新聞 8月4日(火)より引用）

　工事現場などから銅線や電動工具などを繰り返し盗んだとして、明石署は３日、窃盗容疑で明石市硯町の無職Ａ被告（２９）＝窃盗罪で公判中＝を最終送検したと発表した。同署は計２８件の容疑を裏付けた。容疑を認めているという。

　送検容疑は、平成２６年６月～２７年３月、明石市の工事現場の倉庫などに侵入し、銅線や電動工具、現金など計約８６０万円相当を盗んだとしている。

　同署によると、容疑者は４月、同市内で、駐車中の車からスポーツバッグと現金７万円を盗んだとして、窃盗容疑で逮捕された。

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銅線、電動工具を工事現場から窃盗を28件繰り返していた侵入窃盗犯が逮捕されました。

銅線などは「金属盗難」として金属価格が高騰して以来、ずっと盗難が多発しています。
昔は銅線や廃材などが侵入窃盗の目的になるなどとは想像もしませんでした。
盗むのは現金。貴金属も昔は足が付くということで避けられていました。

現在は「盗まれるもの」が非常に拡大してきています。
この金属盗難もそうですが、仏像、パソコン、トラックや自動車、顧客名簿など個人情報など「換金できるかどうか」が判断基準となっており、換金方法もインターネットオークション有、古美術商への販売有、外国人窃盗団経由海外有といった感じで、昔とは様変わりしています。

今回工事現場より盗んでいた窃盗犯。工事現場は「防犯対策」をしていくことが稀であり、侵入しやすいこと、換金できる配線材料や電動工具などがあることから犯罪を繰り返していたものと思われます。

こうした銅線や電動工具などを工事現場や資材倉庫などから盗む侵入窃盗犯に対しては「外周警備」や「フルＨＤカメラ」「遠隔監視システムi-NEXT」等がお勧めです。

●工事現場の場合には、無線式の侵入検知システムがお勧めです。「外周警備」にてフェンスを乗り越えようとした瞬間に大音量の「音と光」で威嚇撃退します。侵入検知センサーは「電池式赤外線センサー送信機」。「音声フラッシュ付き受信機」で異常時に音声メッセージとフラッシュで威嚇撃退します。センサ送信機と受信機間は無線で配線不要。
見通し距離100ｍまで電波が到達します。移設なども簡単に実施できますので工事現場に最適です。

●資材置き場などにはフルＨＤカメラ。非常に鮮明な画像で自動録画する。フルＨＤカメラの場合、駐車した自動車のナンバープレイトの番号まで読み取ることができます。
赤外線センサーを使用した外周警備システムでフェンスを乗り越えた犯人を検知しその場で音と光で威嚇撃退すると同時にあらかじめ設定した管理者等通報先へ自動通報します。（メール・音声メッセージ）
又、遠隔監視システムi-NEXTと連動させると、外周警備用赤外線センサーが侵入者を検知すると瞬時にプッシュ通知で異常連絡が管理者などに入り、iPhoneやiＰａｄの画面をタップすると、現地のリアルタイムの動画と音声を確認することができます。自宅や外出先より現場の照明を付けたり、こちらから「コラー」と声をかけることもできます。

システムの要である「セキュリティキーパー」を建物外部の目立つところに設置すれば抑止力を発揮し、「狙わせない」効果があります。

ドローンが日本国内でも話題に上がるようになりました。

　日経新聞７月１４日付け記事によると、ドローンが首相官邸の屋上に落下した事件を受け、政府は規制づくりを進めてきました。

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政府は14日、小型無人機（ドローン）の規制を盛り込んだ航空法改正案を閣議決定した。国の許可を得ない限り、空港周辺や住宅密集地の上空での飛行を禁止する。原則として飛行は日中のみとし、安全確保のため周囲を目視で常時監視することを使用者に求める。違反した場合は50万円以下の罰金を科す。今国会での成立をめざす。改正案では、人や建物と一定の距離を保つ、祭礼などの開催場所の上空で飛ばさない、爆発物など危険なものを輸送しない、物を投下しないことも定めた。事故や災害時で、公共機関による捜索・救助などに関係する場合は規制の適用外とする。軽量のおもちゃも規制の対象外とする。

　ドローン規制を巡っては第１弾として、国会や首相官邸、原子力発電所などの重要施設の上空で飛行を禁じる議員立法が、９日に衆院を通過した。参院審議を経て、今国会で成立する見通しだ。

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そんな日本の状況ですが、アメリカではドローンを銃撃しているといったニュースもちらほらあります。
お国柄とはいえ、銃社会の一面を感じます。

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自宅上空に侵入したドローンを撃墜した男性、逮捕される(yahooニュース８月９日より引用）

米国ケンタッキー州で、自宅上空に侵入したドローンを撃墜した男性が逮捕された。ドローンをめぐっては、こうした事例の増加が予想され、プライヴァシー面での法整備が急がれる。

18，000ドルするドローンを自宅の裏庭で撃ち落としたとして、ケンタッキー州の男性が逮捕された。
ウィリアム・メリデス容疑者（47歳）は7月26日、銃身の短いショットガンでドローンを撃墜した。裏庭にいた自分の娘たちが、飛行中のドローンが頭上にいると言ってきたからだ。ドローンに向けて3発撃つと、ドローンは自宅の裏にある森に墜落した、と同容疑者はBBCに語っている。

その日の夜、メリデス容疑者の自宅を、ドローンの所有者を含む4人の男性が訪れた。警察は容疑者を逮捕し、第1級の器物損壊罪と第1級の不当危険行為の容疑で起訴した。

メリデス容疑者は、WDRB.comに次のように語っている。「高さ約1.8mの私有フェンスに囲まれた私有地にいるときには、プライヴァシーがあるものと期待するでしょう？ ドローンの持ち主が、わたしの娘たちを監視していたのかどうかはわからない。何か盗める物を物色していたのかどうかも不明だ。ただ、わたしにとっては、不法侵入も同然だった」

「ドローンにカメラが搭載されているのは素晴らしいことだ。だが、公園かどこかでやってほしい。彼は、責任を果たしうるドローン所有者ではない」と、メリデス容疑者はArs Technicaに対して語った。同容疑者は、法的措置を取ることも検討しているという。

自宅の所有者に小火器でドローンを撃ち落とす権利があるかどうかについては、現在、米国の法律では曖昧だ。カリフォルニア州でドローン所有者が、自分のドローンを撃った男性を訴えた似たような事例では、2015年5月に裁判官がドローン所有者に有利な判決を下している。

英国や米国の規制当局は現在、責任ある安全なドローン利用方法についての規定を公示しているが、より複雑なプライヴァシー問題についてはあまり触れられていない。今回のようなケースは今後増加する一方と見られ、法律制定の面で対応を迫られることになる（オクラホマ州では、自宅敷地に入ってきたドローンを撃ち落とせる法律が検討されている）。
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別の記事ではアメリカで手作りのドローンを散弾銃で撃ちおとした親子の話が出ていました。

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この親子が請求したドローンの代金に関して「敷地上空であったかどうかにかかわらず、彼が息子にドローンを撃ち落とさせたことは誤りだったと法廷は判断する」と裁判所は述べている。親子は850ドルを請求することを認められたが、まだ支払っていないという。
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隣から散弾銃の弾丸が飛んでくる方が恐ろしいと思うのですが、両社は隣に住んでいるにも関わらずメールで交渉などをしており、その内容がネットで公開されていました。

昨年度当社もプロモーションビデオを撮影するのにドローンを使用しました。
驚くほど速く、そして高くドローンは上がり、当社の社屋を鮮明な画像で映し出してくれました。
この手軽さとフットワーク、そして遠隔監視という面では非常に魅力のあるものであると感じると同時に
ドローンを使用しての犯罪・・というのをその時にも想像して「ちょっと怖いな」と感じました。
使う人の考え方、目的によっていかようにも使用できるものですから、原子力などと同じで「平和利用」といった目的にきちんと限定して、管理をすることが必要だと思います。

「花街道」という名前のついたその道路は、周囲は田んぼや畑が広がり、道路の横には片方に桜並木、片方に紫陽花、手前に黄色のカンナがずっと並んでいました。
その道路を車で走ると、一瞬にして景色が変わり、車の中に季節の風が流れてきて思わず声を出したくなるほどでした。


幼い頃に見た映像の中で、暗い原爆ドームなどの映像の中で、赤いカンナの色だけが映っていた、という思い出があり、赤いカンナは嫌いだ、といった話とともに歌っていました。

今年も原爆記念日がやってきました。
ネット検索で調べると、「ああ許すまじ原爆を」と映像がありました。
私は初めて歌全体を聞くことができました。便利な時代になってきました。

今の平和な日本に生まれたことの幸せをかみしめて、この原爆記念日を過ごしたいと思います。

産経新聞7月17日付けのニュースにひったくりが記載されていました。

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ひったくりを繰り返したとして、大阪府警捜査３課と府警平野署などは１７日、窃盗容疑で１６～１８歳の無職少年４人を逮捕し、２０件の犯行（１２７万円相当）を裏付けて捜査を終えたと発表した。

　同署によると、４人はバイクに２人乗りし、主に女性を狙って犯行を繰り返していた。二組に分かれ、より多くの現金を奪ったほうが、もう一組の現金も含めた全額を手にする「勝負」をしたりしていたという。

　主犯の１８歳の少年は同署に対し「ひったくりの（成功した）記録を伸ばしてやろうと思った」と供述。一方、周囲には

「（自分の）ゴッドハンドで盗めないものはない」などと話していたという。

　逮捕・送検容疑は昨年１２月７日午前３時半ごろ、同府東大阪市内の路上で、６０代女性が自転車の前かごに入れていた現金約１３万５０００入りのショルダーバッグを奪うなど、昨年１２月～今年１月、同市や大阪市内でひったくりを繰り返したとしている。

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高齢の女性を狙い、ゲーム感覚で「ひったくり」をし、成果を競う。
自分の手を「ゴッドハンド」と称し、「盗めないものはない」と豪語していたといいますから、悪いことをしている、という感覚はないのではないかと疑ってしまいます。未成年だから、ということでは、こうした犯罪はなくなりません。
未成年だからこそ、きちんと罪を認めさせ、償わせることが大切だと思います。
今回甘い対応をすれば、また繰り返し、もっと大きな犯罪に手を染めてしまうでしょう。

高齢者がひったくられると、命の危険もあります。
転倒してしまうと骨折し、元の健康な体には戻れなくなる可能性は大です。
私の住んでいる近くでもバイクで高齢者を狙ってのひったくりが多発しており、ある時80歳を超える母が身の危険を感じることがあったと聞いています。昼間に歩いていたところバイクが後ろから走ってきて、怖いので塀にピタッとくっついていたらＵターンしてまた走っていったということでした。もしそのまま歩いていたら、鞄をひったくられ、そのまま転倒していたかもしれません。

その場所は住宅街ですが、メイン通りから1本入った場所で、人通りもさほど多くなく、人目にもつきにくい場所でした。
昼間でも人通りの少ない場所ではひったくりが発生しにくいので注意が必要です。

ひったくりから身を守るためには、日本であれば
●　鞄を道路側に持たない。
●　携帯電話で話しながら歩かない。
●　人通りの少ない場所を歩かない。

といったことが上げられます。

例えば南米などでもっと治安の悪い場所ですと、ナイフなどで切りつけて鞄を持ち去るという凶悪な犯行もあるそうです。腕が切り落とされたということですから、そうなると怪我をしないためにどうするか、ということをまず第一に考える必要が出てきます。鞄の持ち方は斜めがけ、コートの下などその土地の治安に合せて選択が必要ですが、安易に出歩かないということも選択肢の一つです。

携帯電話で話しながら歩いたり、友人と話しながら歩くのも注意散漫になるため注意が必要です。
これから夏に海外旅行中も含めてひったくりに遭わないようにぜひ注意して欲しいです。