スタッフブログ

今年度のセキュリティハウスのセキュリティショーのテーマは「次世代の超防犯」。
防犯カメラが多いセキュリティショーの中で、「防犯カメラだけでは犯罪は防げない」ということで
各種侵入検知システム・入退出管理システム・ヘルスケアシステム等を幅広くご提案いたしました。

その中でも、ＭＣによるプレゼンテーションを実施したのは下記3点です。
①　雷・外乱光・豪雨・降雪・霜などの悪環境でも侵入者を検知する「コンビネーションセンサー」
②　1台で広域警戒・施工費削減が可能な「レーザーセンサー」
③　徘徊など高齢者をプライバシーを配慮した画像で予兆動作を把握して介護者の端末に連絡する「予測型見守りセンサー」

多くのご来場者にブースまでお越しいただき誠にありがとうございました。

3月5日～8日の4日間、東京ビックサイトで開催された「ジャパンショップ2019」に今年もセキュリティハウスが出展しました。
今年度のテーマは「次世代の超防犯」
具体的には、「災害対策」「インバウンド対策」「働き方改革」「ＩｏＥ防犯」に対するソリューションをご提案いたしました。

日経ＭＪ　２０１９年２月２２日に掲載した広告です。
「離れた場所も遠隔で」

セキュリティハウスがお勧めする遠隔マネージメントシステムi-NEXT
.離れた店舗や工場、事業所、太陽光発電所等の状況を遠隔から、「いつでも」「どこからでも」「その場にいるのと同じように」動画と音声で確認できるシステムです。

今回ジャパンショップにて「災害対策」「インバウンド対策」「働き方改革」「ＩｏＥ防犯」の4つの
リスクに対する問題解決方法をご提案いたします。

遠隔監視システムi-NEXTは、「操作性」「安全性」「拡張性」の3つの理由で「特許取得済み」

●　早期発見・遠隔監視で二次被害防止

●　遠隔より残業確認、教育・改善指示

●　遠隔マネジメントでスタッフへ的確指示

是非　ジャパンショップ(東４ホールＪＳ-4518)にもお越し下さい！！
先着２００名様又は「このブログを見たよ」とご来場くださったお客様に粗品プレゼント！！

★ジャパンショップでは、「次世代の超防犯」として今企業として取り組まないといけない
「インバウンド対策」「働き方改革」「災害対策」「IoE防犯」という４つのテーマに対する
ソリューションとして様々なシステムをご用意しています。

主軸となるシステムは、特許登録済みの「遠隔マネージメントシステムi-NEXT」。
離れた場所の状況を　動画と音声で確認できるシステムで、映像の情報漏洩対策も万全です。

4つのテーマごとに、３０分に一度、販売士によるプレゼンテーションを実施、それぞれの実際設置しているお客様の成功事例をご紹介いたします。

最後に、セキュリティハウスからも記念品を贈呈しました。
プレゼンテーターはセキュリティハウス会　前会長　ＳＨコア　鶴井社長。
颯爽と壇上に登場してお渡しいただきました。
「今後も応援していきます！」

防犯カメラの映像で逮捕し、防犯カメラの映像鑑定で別人と判明、という「防犯カメラで始まり、防犯カメラで終わった」犯罪が発生しました。

読売新聞の記事をご紹介します。
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窃盗で誤認逮捕、科捜研の画像鑑定で別人と判明
2018年12月23日 22時47分
　
警視庁は２１日、野方署が今年１０月、東京都内の２０歳代の男性を窃盗容疑で誤認逮捕し、約３日間勾留したと発表した。


　警視庁幹部によると、中野区のコインランドリーで１０月６日、洗濯機から女性の衣類が盗まれた。防犯カメラに不審な動きをする男が映っており、翌７日に来店したこの男性と体格や髪形が似ていたことから、野方署が男性を窃盗容疑で逮捕した。

　調べに対し、男性は容疑を一貫して否認し、送検後の同１０日に処分保留で釈放された。その後、警視庁科学捜査研究所で防犯カメラ画像を鑑定したところ別人と判明。野方署幹部が今月１９日、男性に謝罪した。（読売新聞2018年12月23日より引用）

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ここ数年で、飛躍的に進化している防犯カメラ。
アナログ、フルHD、AHD・・・といった区分で、画質が大きく進化しています。
アナログカメラが３８万画素であれば、その約６倍もの高寄贈度になりました。

従来のアナログカメラに比べると、飛躍的に詳細まで確認することができます。
しかしながら、今回の誤認のように、万全ということにはならないということを
きちんと把握し、操作に生かすことが必要です。

防犯カメラの性能が飛躍的に向上した中で、注意する必要があるのが
個人が識別できる映像は個人情報となり、取扱に注意する必要がある、ということです。

録画映像の取扱いには特に注意が必要です。
録画装置を持ち去られるという犯罪も起きています。
録画された映像を見られたくない、ということからの持ち去りでしょうが
万が一、その録画映像がユーチューブなどで公開されたりすると
大きな問題となり、企業の信用失墜にもつながります。
録画装置を置いてある部屋の防犯や入退室管理が必要となります。
また、録画映像の取り扱いに関しては、画像を確認するのは万が一の事件・事故発生時のみで、役員・責任者など複数の人間が立ち合う等明確に規則を作成し、プライバシーポリシーなどに記載するなどを行うことが大切です。