セキュリティハウスについて

　日本で最大の防犯・防災・防御のプロ集団であるセキュリティハウス・ネットワークは、サッカー日本代表のGK・Jリーグジュビロ磐田所属の川口能活選手を企業キャラクターに決定。
「自ら前に出ることで、相手にプレッシャーをかけ、シュートを防ぐ」川口選手の的確な判断と姿勢が、セキュリティハウスの「抑止（予防）」を最重視した自主機械警備システムの考えや企業理念と一致。
「攻撃（せめ）る守備（まもり）。」は、そんな考え方が基本になっています。

　建物内から外回りに犯罪対象が拡大しているため「狙わせない、建物の中に入れさせない」が基本コンセプトの「外周警備」が今注目されています。
　セキュリティハウスでは防犯システムの設計・施行を防犯のプロである防犯設備士・総合防犯設備士が実施しています。

　セキュリティハウスがおすすめしているのが防犯コンサルタント。お客様とじっくり向き合い「無料防犯診断」で建物や環境の脆弱性を確認、問題解決のための最適な防犯システムをご提案します。

　 セキュリティハウス・センター（京都市　原　潔社長）では、新製品「セキュリティセット」を発売した。
　「セット」は、侵入検知用送信機3種類と、、受信機、室内用威嚇ベル、屋外用威嚇カメラ、防犯プレートといった最新機器で構成。いずれも竹中エンジニアリングの製品。
　送信機と受信機には小電力セキュリティ波を採用し、見通し距離100ｍまで電波が到達する。各種送信機と受信機はワイヤレスのためもちろん、配線は不要で、増設も移設もワイヤレスのため簡単。
　パッシブセンサ送信機は、玄関や廊下などに設置し、「マグネット送信機別体型」は扉に設置、それぞれの侵入手口を検知する。
　侵入者をセンサ送信機が検知すると、受信機に「無線信号」を送信し、警報ベルが鳴動する。受信機には最大30台の送信機を登録できるので、侵入検知用送信機の追加、火災警報器、自動通報装置を増設できる。
　受信機は、「外出警戒モード」「在室警戒モード」「解除」で切り替えが可能。
　また、「ワイヤレスセキュリティセット」には、「見舞金制度」があり、機器設置から「1年以内」に盗難被害に遭った場合には「上限5万円」の見舞金を給付する。
　家裁による被害の場合、「全損50万円」「半損25万円」「一部損5万円」の見舞金をそれぞれ給付する。
　なお、同センターは昭和59年に設立以来、北海道から沖縄まで全国で防犯設備に関する知識と技能、豊富な実績を持つ企業120社が加盟している、ちなみに現在、防犯設備士405人、総合防犯設備士26人を輩出しており、無料防犯相談・アドバイスや防犯設計・施工・保守点検に努めているほか、所轄警察署・防犯協会が実施する各種防犯運動に積極的に協力している。

　株式会社セキュリティハウス・センター（京都市山科区）は、学校・保育所など教育施設向けのセキュリティーシステム「ワイヤレス非常通報システム」を開発した。同システムにより、校内どこからでも異常発生を瞬時に職員室に連絡できるようになった。
　見通しで１００メートルまで到達が可能で、最大２台の中継器を使用することで、広大な敷地でも対応することができる。異常の通報を受け次第、大音量サイレンが周囲に警戒を発する。同時に職員室に設置された受信機にも発信され、受信機のチャンネル表示板にどの送信機からの信号かわかる仕組みになっている。
　送信機は腕時計型とペンダント型の２種類がある。腕時計型は１０気圧防水で、お風呂やプールに装着したまま入ることも可能だ。ペンダント型も防水加工がなされている。
　また、学校１１０番通報システムを導入すると、１１０番ボタンを押すだけで通報することができるとともに、発信ランプによって通報済みが一目で確認できる機能もある。

　セキュリティハウス・センター（本部＝京都市山科区西野離宮町、原　潔社長）は、全国ネットワーク展開で初の１００社網を確立した。
　同社は、昭和５９年から「セキュリティハウス」という統一屋号によるネットワーク展開を開始。北海道から沖縄まで各地のセキュリティシステム専門企業によって、防犯・防災・防御システムの設計・施工・アフターサービスを一貫責任体制で請け負ってきた。
　全システムは「自分の安全は自分で守る」というコンセプトを基に、従来は警備は専門会社に依頼するものと思われてきたセキュリティを、より一般のユーザー向けのシステムに発展させた「自主機械警備」である。
　建物外観から一目でセキュリティシステムが設置していることを知らせる「メンタルストッパー」という防犯灯＋サイレンを装備するなど、侵入させないための環境づくりを実践している。
　また、アフターフォローサービスとして、メンテナンス契約や、ユーザーの過失によるシステムのセット忘れ、システム設置場所以外からの侵入による被害などでも補償が出る「お見舞金制度」を採用。よりユーザーの立場に立ったシステムになっている。
　全国ネットワーク加盟企業が１００社を超えた背景には「自分の安全は自分で守る」自衛意識の高まりが挙げられる。