セキュリティハウスについて

セキュリティハウスが考える「防犯のプロ」とは何か？

これは非常に難しい質問です。
そもそも「防犯」とは何か？ということから考える必要があります。

「防犯」とは文字通り「犯罪を防ぐ」ということです。
つまり、犯罪を未然に「防ぐ」ことができないと「防犯」ではないのです。

犯罪が発生してしまってから犯罪発生を知り、駆けつけようが、映像を見ようが
そこでは何らかの被害が発生してしまいます。窓ガラスが割れたり、扉がこじ開けられたりしてしまっています。
セキュリティハウスでは、どうしたらそうした被害すら出さないで済むだろうか？ということを真剣に考え、そこから「予防（抑止力）のある商品」の開発を開始したのです。

犯罪者が嫌がる環境を防犯システムで作り上げることで「犯罪者の犯罪ターゲットから外させる」・・つまり「狙わせない環境」を作ることができるのです。

そういう「狙わせない環境」を作りだすことができる人が「防犯のプロ」なのだと考えます。

セキュリティハウス・ネットワーク展開を開始した30年前。

システムの基本コンセプトとして「自分の安全は自分で守る」がありましたが、そのシステムをお客様に最適な形でご提案するのには「防犯のプロ」である必要がある、との認識からスタートしました。

今でこそ多くの防犯業者が犯罪の手口などの情報をインターネットに掲載していますが、30年前はインターネットなどといった便利なものはなく、手口についての情報も皆無でした。

そこで弊社は、窃盗犯を追い続けていた元刑事を顧問として迎え、犯罪の手口に関して色々なお話をおうかがいしました。 手口にも色々な種類があり、それぞれの手口を得意としている窃盗犯がいること。 窃盗犯が侵入前に下見をすること。完全犯罪を狙っていること。 入念な下見をしたとしても侵入前の瞬間緊張が最大になること・・・。

そんな侵入窃盗犯にとってそっと侵入しようとしたのにも関わらず 突然大音量の音と光！！どんなに恐ろしいものなのか、ということを その元刑事から聞いて、自分達が販売している防犯システムがベストなんだということを実感、本当に自信を持つことができました。

そうして、侵入窃盗犯にとって脅威となる防犯システムを設計するためには 侵入窃盗犯が嫌がることをする必要があること。 そのためには侵入経路や侵入手口を知る必要があること。 物件ごとにどこから侵入するかを考えて最適なシステムを設計する必要があること。 そうした考えから「防犯のプロでないと最適なシステムは設計できない」との考えになり、「セキュリティハウスは防犯のプロでないといけない」という基本的な考えに行きつきました。

昭和５９年１月よりセキュリティハウス・ネットワーク展開を開始して今年で３０年目になります。

 

設立当時はまだまだ「セキュリティ」という言葉が一般的でない時代で、「セキュリティハウス」と電話で名乗っても、「セキスイハウス？」と間違われることも多々ありました。

 

そんな中で、「セキュリティハウス」という統一の屋号を使って防犯の専門店を全国にチェーン展開し、一般のお客様が防犯の相談やアドバイスを気軽にできて、防犯システムの設置後のメンテナンス対応もできるネットワークを作ろう、とスタートしたのでした。

この全国展開に先駆けて昭和５７年より実験店舗を東京都杉並区にオープン。 「自分の安全は自分で守る」というローカルセキュリティの販売を実施しました。

セキュリティハウスのキャッチコピーである「安全な暮らしのパートナー」はこの時からスタート。まだ新人駆け出しだった私も営業開始する前の準備やコンセプト作り、ロゴデザインといったことに関与させていただきました。

セキュリティハウスのポータルサイトがオープンいたしました。

場所別・目的別など用途に応じたシステムや機器を探すことが可能ですので
ぜひご活用ください！

防犯に関する情報や対策などをみなさまにお伝えできればと思います。

どうぞよろしくお願いいたします。

　若い女性を中心に、仏像鑑賞がブームを呼んでいるという。その一方相次ぐ仏像盗難が社会問題化しつつあるというのも現実だ。寺社と防犯のあり方について㈱セキュリティハウス・センター（京都市）の原　潔社長に聞いた。
　同社は防犯機器専門の販売網を全国に展開、現在126社が加盟する。

ー仏像盗難が各地で相次ぎ、対策が急務だ。
　「文化庁の調査では国指定重要文化財のうち、防犯設備のない建造物は53％に上るという。国や自治体レベルで導入費用を補助する制度があり、枠組みを活用するのも有効な手だての一つではないか。神社仏閣は社会における文化的中核成す存在。寺社をお守りしようという意識を、社会全体があらためて共有する必要もあるだとう。残念だが、もうあや水と安全はタダの時代ではないのだから」

ー防犯機器を導入する場合のポイントは？
　「仏像に限らず、二十三十の警戒体制を敷くことが肝要。侵入の未然防止はもちろん、万一の場合の迅速な対応を可能にするためだ。コストは境内の広さや設置環境、機器のスペックにもよるが、ごく基本的なシステムなら50万円前後から。最近では防犯カメラの映像を携帯電話に転送するシステムや、炎センサーを追加されるケースが増えている。リースも利用できるし、まずは無料の防犯診断を積極的に活用していただければ」

ー今後の展望は？
　「当社が揚げる企業理念は¨セキュリティーを通じた社会貢献¨。言うまでもないが、売れればいいというスタンスではない。おかげさまで、延べ千百を超す神社仏閣から防犯機器を採用いただいている。この実績は強みでもあるし、同時に大きな使命をいただいているとも自覚したい。
　当社が扱う製品は、すべて国内トップメーカーの竹中エンジニアリング製で、品質・性能は申し分ない。だからこそ、導入後も安心してお使いいただけるよう、今後はさらにサポート体制の充実を推進していく考えだ。
　具体的には、インターネットを利用した遠隔保守サービスを、今年からスタートさせた。24時間体制でオペレーターが対応するサポート窓口「ヘルプデスク」も開設済みで、これらの普及に取り組んでいる。

　全国ネットワーク組織については、平成22年末までに150社体制の実現を目指す。加盟企業の少ない東北や山陰地方を重点地域とし、当社の理念を共有してくださる所があれば、積極的に加盟を募りたい。
　合わせて、公的資格である¨総合防犯設備士¨防犯設備士¨の資格取得を今まで以上に支援していく。ネットワーク全体のスキルアップも重要になるだろう。」