先進機器でサポート　中外日報2022.1.28

北海道から九州・沖縄まで、１３９社のセキュリティ専門企業が加盟するネットワーク「セキュリティハウス・センター」（本部・京都市山科区）。加盟企業はネットワーク本部などから提供される最新の情報や技術、ノウハウを基に地域の実情・特色などを考慮したセキュリティシステムの構築をサポートしている。

約30年にわたってこのネットワークに加盟するセキュリティハウス大分（大分市）は地元のビッグイベントに参画した。１９９７年の大分県別府市で催された日韓首脳会談では、テレビ電話で関係施設と警察をつないで映像警備を実施。ネットワークカメラが登場する以前のことであり、画期的な取り組みだったという。２００２年の「日韓ワールドカップ」に際しては大分市内で試合が行われたため、フリーガン対策としてインターネットで大分市中心市街地数カ所と大分中央署をつないで映像警備を行った。

最先端のシステムをいち早く導入し、ビッグイベントを陰で支えたことから地域住民の信頼が厚く、セキュリティハウス大分の社名「勉強堂」は地元で名の知れた存在と言う。これまで手掛けた寺社の成約の多くが、寺社からの直接の問い合わせや関係者からの紹介という。

寺社のシステム導入を数多くサポートした片山勇社長（総合防犯設備士）は「寺社は地域の方々にとってかけがえのない場所。犯罪があってはいけない。高いレベルで、システムの設計と境内の美観を損なわない施工を手掛けたい。費用負担を抑えた当社オリジナルのセキュリティシステムの開発にも成功したことから、これまで以上に寺社への犯罪抑制に貢献したい」と話す。

国内最大規模を誇るセキュリティハウス・センターのネットワークでは、地域に根差した防犯のプロが先進機器・システムを使って寺社の防犯を全面サポートする。

セキュリティハウス大分への問い合わせは∥電話０９７（５３４）３８４２。

（写真説明）
寺社のセキュリティシステム構築での心がけは「高いレベルでのシステム設計と境内の美観を損なわない施工」と話す片山社長