08.02.25 中外日報 『防犯最前線～寺社を守る全国ネット～（9）』

中外日報（平成20年2月23日）「防犯最前線 (9)」（弊社提供連載）

全国でおよそ百二十社が加盟している、(株)セキュリティ･ハウスセンターの販売ネットワーク。

百十九社のうち、今回紹介するのは、昨年十一月十日付７面掲載の掲載第6回に続いて、東海エリアの加盟企業。現在は、愛知県十三社、静岡県五社、岐阜県四社、三重県二社の計二十四社がネットワークに参加する。各社とも竹中エンジニアリング社製の防犯機器を専門に取扱う一方、”地域の防犯アドバイザー”を目指した地域密着型の事業展開が特色だ。

その中の一社が岐阜県大垣市にある「セキュリティハウス岐阜」で、昭和六十一年の設立。総合防犯設備士でもある服部幸治社長のもと、「侵入されない環境づくり」をモットーに掲げている。

とりわけ重視してきたのは、効果的な防犯システムの構築と提案を通して、犯罪に対する抑止力を最大限に引き出すこと」と服部社長は話す。 窃盗や放火といった犯罪を未然に防ぐ上では、侵入者との”心理戦”を制することが重要。機械警備がなされていることを建物外部に示すだけで、侵入を試みる者にとっては大きな威圧と威嚇になるからだ。

そこで同社では、回転灯とサイレン、夜間灯が一体になった多目的タイプの表示器「セキュリティキーパー」の活用を積極的に推進している。夜間灯を内蔵するため二十四時間の継続警戒が可能で、「警戒中」の表示も大きく見やすい。接続しているセンサー機器が侵入などの異常を感知すると、回転灯とサイレンで異常を周囲に伝える仕組みだ。すでに二千台以上の納入実績があり、納入先にも好評とういう。