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漏電火災対策

甘く見てはいけない漏電。最悪の場合、大きな火災事故に繋がり、多数の死傷者が出る可能もあります。

漏電事故の原因で案外軽視されているのが『ほこり』と『たこ足配線』。 これくらいなら大丈夫だろう、といったことが後のちに大きな事故につながります。 火災事故を発生させないためにも、未然に防ぐ対策を早急にしなければなりません。

<漏電とは>

電気の漏れを防止するために、電気機具の配線などにはあらかじめ絶縁体が取り付けられおり、その絶縁体から電気が漏れだすことを漏電といいます。

漏電に関わる危険な現象
漏電に関わる危険な現象 ・・・『感電』 『電気火災』
漏電に関してまず注意しなければならないことは、ビリビリとくる感電です。
<感電とは>
漏電している電気器具に手が触れると、電気が手を通って人体に流れ込み、そして大地に電気が流れること。 (電気は、より電気を通しやすいところ(人体)を通ります。)

感電は、誰もが一度は経験したことがあるかもしれません。
微弱電流であれば「痛い」と一瞬と思う程度ですが、大きな電気が流れると電気ショックで気絶する方がいらっしゃる他場合によっては感電死してしまうこともあります。

電化製品にとって、感電は切っても切れない関係があります。
家電製品でいいますと、洗濯機が代表例となります。
洗濯機が置いてあるところには、必ずと言っていいほど水があります。
水があると電気が流れやすいため感電する危険性が高まります。
防犯システムもそうですが、あらゆる電化製品は感電の危険性があることを踏まえて取り扱わなくてはなりません。
次いで、漏電に関して最も注意しなければならないのは電気火災です。

漏電が原因で火災が発生する理由

①漏電に基づく放電もしくはスパークが引火源となってしまう場合

スパークとは、「放電などによって火花が出ること。また、閃光(せんこう)を発すること」です。
電線からバチバチっと出た火花が、ガスや何か可燃物に引火してしまって火災が起きてしまいます。

②抵抗加熱といわれる発熱によって発火してしまう場合

本来、抵抗値が極端に大きくほとんど電気が流れないはずの部分(絶縁部分)が水分・油脂類・塵埃・他の接触や付着により抵抗値が低下してしまい、電気が流れるようになってしまった場合に起こります。
その電気が急に流れるようになってしまった場所は、電気が流れるとヒーターと同じ原理で発熱し、火災の原因になります。

また、同じ原理で実は電気コードもほんの少しではありますが、発熱しています。
許容値以上で連続して使用したり、ぎゅうぎゅうに丸めて熱がこもるようにしたりしてしまうと、発火してしまう恐れが少しだけあります。

③誘導加熱という原理が働いてしまう。

誘導加熱とはIHヒーターにも使われている原理で、コイルの中(もしくは接触させる)に金属を入れると、磁力の影響から金属の中に電流が流れ、その金属が熱を持ってしまうという状態です。

直接火花が出るスパークも、徐々に熱を持っていく抵抗加熱も誘導加熱も、全て危険ではありますので、これの原因になる漏電には注意が必要です。

意外と知られていない漏電火災

3.11の東日本大震災の時も、実は漏電火災も多数発生しました。

地震の被害と言えば、建物崩壊や室内の備品が落下する被害の他、
窓ガラスの破壊、場合によっては台所の火が燃え上がる火災事故等々。
比較的すぐに目で確認できて、すぐに気が付きやすいことが多いのですが、地震の際は、目に見えないモノも十分注意しなければなりません。そのひとつが「漏電火災」です。

地震が発生し大きく地面や建物が動いた際、電化製品などの電気機器類の配線も同時に揺れ動きます。激しい揺れが発生した場合等、配線どうしがぶつか り合い、配線と配線がこすれることになります。その摩擦により、配線の被覆等が破れ漏電するこがあります。その現象が恐ろしいのです。
その漏電個所から熱をもち、やがてそこから火が出ることがよくあります。
地震発生直後はそのようなことはわかりません。
数時間後、数日後に大きな火災事故として突然あらわれてきます。

∴地震のときは、電化製品に関わるもの全て、必ず一度ブレーカーを落とすことが必要です。

漏電に気がつかないまましばらくそのままにしていると、やがて漏電個所から熱を発して、配線の被覆等から煙がもくもくと立ちあがり、そして、パチパチと小さな炎がドンドンと大きくなっていきます。

たかが漏電、されど漏電。漏電は恐ろしいことを再認識しなければなりません。
万が一の時のセーフティネットとして、わずかな炎でも検知できる「炎センサー」があります。10m先の7cmの炎に含まれる紫外線を検知し知らせます。


大きな火災事故に繋がらないよう、大火災を未然に防ぐ対策。現在、お寺や神社などに多数設置されています。
今後は、どのご家庭にも普及していくと考えられています。
特にご家庭での火災事故は、直接命に関わる問題なので早期設置が望まれます。

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