メディア紹介
機能も利便性も年々向上 中外日報2013.2.24 セキュリティハウス北東京東海
一般的に、家電などの電気製品は10年が買い替えの目安と言われる。防犯機器の場合、設置後のメンテナンスや保守サービスを受けることでより長く使い続けることもできるが、やはり定期的なシステムの見直しや機器の更新は必要だろう。
特に、防犯カメラや記録用レコーダーなどは、この数年で高画質化・大容量化が進んでおり、面倒な内線が不要なワイヤレスタイプも主流になりつつある。最新機種の情報をこまめにチェックしたり、施工先から新製品についてアドバイスしてもらうのも有効だ。
ちょうど10年前の平成15年にはじめて防犯機器を導入したという東海地方のある寺院は現在、防犯システムのリニューアル工事を進めている。今回のリニューアルでは、カメラシステムの新設のほか、複数の赤外線センサーを最新のモデルに更新。不審者の侵入を未然に防ぐため、境内外周の抑止機能を集中的に強化したという。
また、遠方で暮らす寺族のため、スマートフォンなどでカメラの映像が確認できるシステムを採用したのも今回のポイント。このシステムは、離れた場所から機器の運用状況を確認することもでき、境内の安心をいつでもチェックできるようになっている。
この寺院の防犯システムは、名古屋市中区のセキュリティハウス北東京・東海(照井康平社長∥総合防犯設備士)が設計・施工を担当した。
同社は、京都市山科区の㈱セキュリティハウス・センターが全国展開する防犯機器専門の販売ネットワーク132社の一社で、「10年のお付き合いがあったので、使い勝手を最優先したきめ細かな提案ができたのではないか」と話している。
問い合わせは㈱セキュリティハウス・センター「SHネットワーク運営本部」∥電話075(584)6600∥まで。