08.09.18 中外日報 『寺社の防犯パートナー　安全と安心を目指して(5)』セキュリティハウスTOP

中外日報（平成20年9月18日）「寺社の防犯パートナー (5)」（弊社提供連載）

防犯機器専門の販売網を全国に展開する、（株）セキュリティハウス・センター（本部＝京都市山科区）。“防犯のプロフェッショナル”として昭和六十一年にネットワーク化が始まり、現在は北海道から沖縄県まで、百十九社の加盟企業を擁している。

境内に設置の赤外線センサー（上）とカメラ（下）その中の一社、セキュリティハウスTOP（小田悟社長、名古屋市中村区）は、平成十五年の加盟。名古屋のほか東京、大阪の三拠点でセキュリティー事業を展開する。

「狙わせない『予防』の部分と、実際の使いやすさの両立を心掛けている。防犯面を強化しすぎて二重、三重の警戒になれば、生活する方にとっては不便。侵入できない環境であることを外部にアピールする一方、効果的な防犯システムの設計で生活しやすい環境を維持することが大切」

そう話すのは、セキュリティハウスTOP大阪の本橋登美雄さん。兵庫県のある寺院には、携帯電話を活用した自動通報システムを設計して納入した。法事などで外出の機会も多い住職は、仏像や寺宝、賽銭への盗難・いたずら対策が心配の種だったという。そこで本橋さんが提案したのが携帯電話を活用した“見える安心”だ。

仏像や賽銭箱などの周囲に赤外線センサーやカメラ、威嚇用のベルなどを設置した上で、不法な侵入を検知した場合は携帯電話にリアルタイムの動画を送信する仕組み。外出先からカメラの映像を呼び出すこともでき、「いつでもどこでもお寺の安全を確認できる」と評判もいい。

「納入先から『君に任せて良かった』との言葉をいただけた時ほど、防犯の仕事を誇らしく思えた瞬間はありません」という本橋さん。防犯設備士として後輩の指導にも当たりながら、地域で暮らす人々の小さな不安を大きな安心に変えられるよう、防犯システムの設計と提案に全力を注ぐ。