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2009.12.21 中外日報 『寺社の防犯再点検 火災へも備え不可欠(10)』セキュリティハウス梅田

火災へも備え不可欠

中外日報(平成21年12月19日)「寺社の防犯再点検 (10)」(弊社提供連載)

被害最小限に抑制狙い

中外日報(平成21年12月19日)

近隣寺院が泥棒被害を受け、今年8月に防犯システムを導入した海潮寺火災へも備え不可欠

今年の11月上旬、名古屋市内の寺院に小学生男児が火を付け、本堂と庫裏を全焼させた。放火とみられ、関係者はもちろん社会に与えた衝撃は少なくない。仏像盗難や賽銭泥棒への対策と同じく、寺社においては、火災や放火に対する備えも不可欠な情勢といえるだろう。

こうした中、愛知県祖父江町の善光寺東海別院(祖父江善光寺)では、「炎センサー」を活用した防火システムを取り入れている。防火機器を導入することで、失火などによる万一の出火時も素早い対応を可能にし、参拝者や文化財への被害と類焼の恐れを最小限に抑える狙いだ。

祖父江善光寺の防火システムは、炎センサーが本堂の周囲をくまなくチェックする仕組み。炎センサーは、離れた場所の数センチの炎を検知できるタイプで、不審者の侵入を防ぐ赤外線センサーも併設する。

赤外線センサーは、間口と奥行きがそれぞれ三十メートル以上ある本堂の外周をぐるりと警戒。インターネット回線を使う「ネットワークカメラ」も導入しており、外出先など本堂から離れた場所からでも本堂の様子が確認できるようになっている。

同寺の防犯システムを設計・施工したのは、大阪市福島区のセキュリティハウス梅田(高瀬直寿社長)。㈱セキュリティハウス・センターが展開する全国ネットワークには昭和59年の発足当初から加盟する。今回のシステムは、これまでの実績やノウハウを凝縮した成果といい、防火と侵入警戒の両立を24時間態勢で目指した。

一方、セキュリティハウス・センターネットワークには現在、133社が参加。寺社への納入実績は、延べ約 1,050件となっている。
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